キャリアや就職・転職に特化した匿名相談サービス「JobQ」を開発・運営するライボの調査機関「Job総研」は、「2023年 媒体利用の実態調査」を実施。同調査は各媒体の利用ランキングと利用目的、またテレビの視聴時間や頻度、テレビの所有有無とその理由、さらにテレビ離れの意識、そしてテレビコンテンツの必要性および今後テレビに求めることなどを調査した。
各媒体の利用ランキング
回答者全体に普段利用している媒体を聞くと、「インターネット」が85.5％で最多となり、次いで「SNS」が80.6％、「テレビ」が50.9％だった。同回答者にコロナ禍前後で利用頻度が増した媒体を聞くと、「SNS」が63.4％で最多となり、次いで「インターネット」が59.7％、「テレビ」が12.5％という結果となった。
各媒体の利用目的
各媒体の利用者ごとに利用目的を聞くと、6つの媒体のうちインターネット・SNS・テレビ・新聞・ラジオ5媒体で「時事やニュースの情報取得」の回答が最多に。同回答者に各媒体に求めることを聞くと、インターネット・SNS・ラジオの3媒体で「即時的な情報取得」が最多になり、テレビ・新聞・雑誌の3媒体では「網羅的な情報取得」の回答が最多だった。
テレビの視聴頻度
回答者全体にテレビの1日あたりの視聴時間を聞くと「ほとんど視聴しない」が30.1％で最多。同回答者にコロナ禍前後でのテレビの視聴頻度を聞くと「減った派」が51.3％と過半数を占め、内訳は「とても減った」11.8％、「減った」17.4％、「どちらかといえば減った」22.1％と続いた。
テレビの有無
回答者全体に居住地のテレビの有無を聞くと「ある派」が65.4％で過半数を占め、「ない派」は「ない」19.5％、「過去にあった」12.8％を合算した32.3％に。居住地に現在テレビがないと回答した人にその理由を聞くと「他の媒体で代用している」が 43.5％で最多となり、次いで「見る暇がない」が 22.9％、「スペースがない／勿体ない」が 20.2％という回答となった。
テレビ離れ意識
回答者全体に自身のテレビ離れを感じるかを聞くと「感じる派」が76.4％と過半数を占めた。内訳は「とても感じる」36.4％、「感じる」20.6％、「どちらかといえば感じる」19.4％。年代別の回答では20代の「感じる派」が82.0％で最多となり、次いで30代が75.1％、40代が74.2％、50代が65.0％と、年齢層が低いほどテレビ離れを感じている結果となった。
テレビコンテンツの必要性
回答者全体にテレビコンテンツの必要性を聞くと必要だと「思う派」が70.9％と過半数を占めた。内訳は「とても思う」12.8％、「思う」22.9％、「どちらかといえば思う」35.2％だった。同回答者に今後テレビに求めるものを聞くと「リアル」が32.1％で最多となり、次いで「エンタメ性」が30.9％、「情報取得の速さ」が28.2％だった。
調査概要
- 調査期間：2023年10月4日〜10月9日
- 調査対象者：現在職を持つJobQ Town（ジョブキュータウン）登録者
- 調査条件：全国の20〜50代の男女
- 有効回答数：811人（男性6：女性4）
- 調査方法：インターネット調査
