視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタルは、動画コンテンツと動画広告の利用動向調査「ニールセン・ビデオコンテンツ アンド アド レポート 2024（Nielsen Video Contents＆Ads Report 2024）」を発売し、そのレポートをもとに有料動画サービスの視聴状況を分析し、発表した。
同レポートによると、インターネット利用者のうち有料動画サービスの利用経験があるのは35歳以上では30％であるのに対して、34歳以下では52%と半数以上の人が利用。利用頻度でも35歳以上の30％が1日に1回以上利用しているのに対し、34歳以下では40％となり、利用率も利用頻度も若年層ほど高いことがわかった。
有料動画サービスはいつでもどこでも好きな動画が視聴できるという利便性でサービス利用が拡大し、若年層ではふたりにひとりが利用する規模まで成長してきましたが、そのコンテンツの豊富さゆえに見たいコンテンツが見つからず視聴をやめてしまうケースもうかがえる。実際に、有料動画サービス利用者では36％が見たいコンテンツが見つからず困ることがあると回答し、昨年と比べて4ポイント増加していた。34歳以下では特にこの傾向が強く、昨年と比べて9ポイント増加し38％だった。これまでは各サービスが提供するコンテンツの質や量が注目されがちだったが、今後はいかに消費者にストレスのない視聴環境を提供することができるかが重要な課題になってくる。
最後に、有料動画サービス契約時に重要視する要素で昨年と比べて増加率の高かった要素に着目すると、34歳以下で「おすすめの作品を紹介してくれる機能」が14ポイント、「コンテンツがダウンロードできること」は9ポイント増加していた。有料動画サービスの利用率の高い34歳以下では、よりコンテンツを見つけやすい仕組み、インターネット環境の有無や回線速度に左右されないシームレスな視聴体験を提供することが今後もサービス利用を継続してもらううえでいっそう重要になるだろう。
同社シニアアナリストのコヴァリョヴァ・ソフィヤ氏は、次のように述べている。「動画配信サービスは、無料動画やライブ動画、有料動画サービスなど様々な動画カテゴリーでの利用が定着しつつある中で、年代によっては好みにあったコンテンツの質や量に加えて、見つけやすさなどの機能の充実性に対するニーズも高まっています。特に有料動画サービスの利用率が高い34歳以下の視聴者に豊富にある選択肢の中で自社サービスを選択してもらうためには、消費者が視聴したいコンテンツにたどり着くまでのストレスを防ぎ、興味のあるコンテンツを適時に提供することが一層重要になります。各動画配信サービスを提供する企業は、いつ、だれが、どのように各サービスを視聴しているかを把握し、視聴者のニーズに応えるサービス提供を行うことで競争力を維持していくことが重要になります」
