ライブ配信や動画制作を中心にデジタルマーケティングを手がけるCandeeは、2022年度の採用活動において、目標人数の採用を達成した企業の採用担当者（経営者・役員・人事）109名に、採用成功企業の動画活用の実態調査を実施した。同調査結果の詳細は、次のとおり。
6割以上の企業が採用活動において「動画」を活用 活用シーンは「自社採用サイト」が7割で最多
「Q1.勤め先で採用活動において「動画」を活用しているか。」（n=109）と質問したところ、「取り入れている」が63.3％、「取り入れていない」が34.9％という回答となった。
Q1で「取り入れている」と回答した人に、「Q2.採用活動における動画コンテンツの活用シーンについて、当てはまるものは何か。（複数回答）」（n=69）と質問したところ、「自社採用サイト」が69.6％、「求人サイト」が66.7％、「YouTubeでの公開」が52.2％という回答となった。
「効果の高い」動画コンテンツの内容や要素、「企業のイメージ・アピール動画」が72.5％で最多
Q1で「取り入れている」と回答した人に、「Q3.採用活動において、「効果の高い」動画コンテンツの内容や要素について、当てはまるものは何か。（複数回答）」（n=69）と質問したところ、「企業のイメージ・アピール動画」が72.5％、「職場見学や施設紹介動画」が63.8％、「事業紹介動画」が60.9％だった。
動画コンテンツを採用活動に取り入れるメリットとして、6割以上が「内定承諾率の向上」を実感
Q1で「取り入れている」と回答した人に、「Q4.動画コンテンツを採用活動に取り入れたことによるメリットについて、当てはまるものは何か。（複数回答）」（n=69）と質問したところ、「内定承諾率の向上につながった」が62.3％、「選考通過率の向上につながった」が52.2％、「採用後のミスマッチが起きにくくなった」が52.2％という結果となった。
また、Q4で「わからない／答えられない」以外を回答した人に、「Q5.Q4で回答した以外に、動画コンテンツを採用活動に取り入れたことによるメリットは何か。（自由回答）」（n=69）と質問したところ、「学生がいつでもどこでもアクセスしてみることができること」や「事前にある程度の雰囲気をつかんだうえできいてくれるので、話が円滑に進む」など42の回答を得た。
自由回答・一部抜粋
- 63歳：学生がいつでもどこでもアクセスしてみることが出来ること。
- 31歳：事前にある程度の雰囲気をつかんだ上できいてくれるので、話が円滑に進む。
- 32歳：より深く自社の業務内容を理解してもらえたこと。
- 63歳：自社の業務内容がビジュアルに伝えられることによる応募者との意思疎通が円滑になる。
- 42歳：具体的な流れがわかってよい。
- 57歳：リアルに近い、説得力がある。
- 41歳：より会社の理解が得られやすくなった。
採用活動における動画コンテンツの制作費、半数以上が「300万円以上」かけている実態
Q1で「取り入れている」と回答した人に、「Q6.採用活動における動画コンテンツの制作費はいくらか。」（n=69）と質問したところ、「300万円〜500万円未満」が36.2％、「200万円〜300万円未満」が18.8％という回答した。
94.2％が採用活動における動画コンテンツは採用活動以外のシーンでも役に立っていると実感
Q2で「取り入れている」と回答した人に、「Q7.採用活動における動画コンテンツは、採用活動以外のシーンでも勤め先の役に立っていると思うか。」（n=69）と質問したところ、「非常にそう思う」が44.9％、「ややそう思う」が49.3％という回答。
Q7で「非常にそう思う」「ややそう思う」と回答した人に、「Q8.採用活動における動画コンテンツが採用活動以外のシーンでも役に立っていると思うポイントについて、当てはまるものは何か。（複数回答）」（n=65）と質問したところ、「自社のブランディングにつながる」が73.8％、「マーケティングにおける集客装置になっている」が58.5％、「コンテンツの使い回しができる」が52.3％という回答だった。
調査概要
- 調査方法：IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー」の企画によるインターネット調査
- 調査期間：2022年11月11日〜同年11月12日
- 有効回答：2022年度の採用活動において、目標人数の採用を達成した企業の採用担当者（経営者・役員・人事）109名
