Sansanは、同社が提供する法人向けクラウド名刺管理サービス「Sansan」において、オンライン名刺交換体験の大幅アップデートを行ったことを発表。
今回のアップデートにより、オンライン名刺を受け取った相手が、フォーム入力により名刺情報を返送することが可能になる。返送方法の選択肢が増えたことで、これまで以上にオンライン名刺交換が成立することが期待される。あわせて、オンライン名刺交換時のUIデザインを対話型とすることで、より自然でストレスの少ない名刺交換体験をユーザーに提供する。
また、Microsoft Teams(以下、Teams)との機能連携をさらに強化することで、「Teams会議」中もスムーズにオンライン名刺の送信・受け取りが可能になる。
機能改善の背景
新型コロナウイルス感染症拡大防止策として、企業はリモートワーク導入をはじめとした働き方改革や、商談のオンライン化を推進している。そんな中、Sansanでは2020年6月から「オンライン名刺」機能の提供を開始。オンライン名刺は、オフラインでの名刺交換同様に、オンライン商談やミーティングの場においても、氏名や肩書など正確な名刺情報の取得を可能にする。オンラインのコンタクト情報についても人脈データとして蓄積が可能になるため、営業力や売上の最大化に貢献する機能として、現在6,000社を超える企業で利用されている。
同社の調査によると、コロナ禍で営業職の約4割が紙の名刺交換機会が減少し、50.0%の人が営業機会の損失といった課題を抱える中、オンライン名刺サービス活用者の約9割が名刺交換機会を維持または増加し、多くの人がコロナ禍前と変わらず名刺情報を蓄積・管理できていることが明らかになっている。
このように利用企業が拡大する一方、オンライン名刺を受け取った相手がSansanもしくはEightユーザーでない場合、名刺情報の返送には、紙の名刺をスマートフォンで撮影し送信するしか方法がなく、受け取り手側の返送に手間がかかってしまうことが課題であった。
そこで今回、オンライン名刺の返送方法にフォーム入力を追加する機能強化とUIデザインのアップデートにより、受け取り手のオンライン名刺返送の煩わしさを解消する。これにより、これまで以上にオンライン名刺交換が成立することが期待されるとともに、ビジネスシーンでの浸透を後押しする。
オンライン名刺返送機能の強化について
Sansanのオンライン名刺を受け取り手が送り返す際に、フォーム入力を選択することが可能になる。送り返されたオンライン名刺は、送信者のSansan上に登録される。
あわせてオンライン名刺交換時の受け取り手への案内が、対話型のUIデザインにアップデートされる。受け取り手がフォーム入力による返送方法を選択すると、入力方法についてのメッセージが自動で送信される。オンライン名刺の受け取り手は、送信者と会話を行うような自然なコミュニケーションの中で名刺情報の返送が可能になる。なお、メッセージは自動返信となるため、オンライン名刺交換画面で送信者とチャットでのやりとりはできない。
Teamsとの連携強化について
Sansanのオンライン名刺機能は、オンラインにおけるさまざまなビジネスシーンで活用いただけるように、Teamsとの機能連携、Google Workspaceの Google カレンダーとの機能連携を開始するなど、外部サービスとの連携を拡大している。
今回Teamsとの機能連携をさらに強化し、「Teams会議」の中でスムーズにオンライン名刺の送信・受け取りが可能になった(※)。これにより、商談前、商談中、商談後の次のようなシーンで、ユーザーの新しい働き方を支える。
商談前:Teamsの予定表から、Sansanのオンライン名刺を送信
Teamsの予定表で設定しているオンライン会議の社外参加者と、過去に名刺交換をしているかSansanと連携することで把握できる。初対面の場合、会議前にTeams上でオンライン名刺を送ることでスムーズに商談に入ることが可能。
商談中:オンライン会議中にスムーズに名刺交換
「Teams会議」の中でスムーズにオンライン名刺の送信・受け取りが可能になる。オンライン名刺はチャット欄で確認ができ、受け取リ手は、実際の名刺を受け取った時と同じように、名刺情報を確認しながら会話ができる。
商談後:「同僚ナレッジサーチ」アプリも連携することで、知見を持つ同僚の検索が可能
Teamsの予定表にある商談予定の企業情報や、過去の名刺交換の傾向から、自動で関連キーワードを取得し、ナレッジを持つ社内の同僚を探すことができる。
Sansanは、今後も「出会いからイノベーションを生み出す」という同社のミッション実現へ向けて、進化を続けていく。
※利用のためには、SansanとExchange Onlineを含むMicrosoft 365のプランを契約している必要がある。また、事前に管理者・ユーザーそれぞれによる設定が必要。