人びとの注意を奪い合う「アテンション・エコノミー」でクリエイターとして生き延びる本質的な術

　近年、データ量の急増が注目される中、ウェブ上に流通する大量の情報の中から自分に合った情報を選ぶのはなかなか難しい状況にあります。情報の海で常に私たちは、自分の「注意（アテンション）」をどこに向けるのかの選択に迫られています。

　アテンションは同時に、私たちの人生になにを取り入れるかの選択でもあり、それが消費経済と合わさると、人びとのアテンションがコモディティーとなる「アテンション・エコノミー」を形成します。企業にとってはこれが広告収入をもたらす重要な資源となります。

　アテンション・エコノミーは元々、消費経済と共に台頭したマスメディアやマーケティングの戦略に関わる分野でしたが、今やだれもが “自身の経営者” になれる時代。「この溢れる情報の中でどうやって生き延びていくか？」は、クリエイターとして活動する個人にとって重要な問いとなっています。

　私たちのアテンションは情報社会の中でどうコントロールされているのか。クリエイターはアテンションを気にするべきなのかーー。今回は、現代社会におけるアテンション・エコノミーのありかたを探りながら、クリエイター・エコノミーとアテンションの関係について考察していきたいと思います。

「アテンション・エコノミー」とは

　“Attention economy” という言葉は、ノーベル経済学賞を受賞した心理学者・経済学者であるハーバート・サイモン氏によって1969年に提唱されました。サイモン氏は、「注意とは、人間の思考活動の弱みであり、私たちが刺激のある環境においてなにを取り込み、なにができるのかを制限するもの」と定義しました。また、同時に情報過多は人間の注意を貧しくするとも警告していました。

　その後1997年、元物理学者のマイケル・ゴールドハーバー氏がアテンション・エコノミーを世に広め、インターネットの現状を予言。オンライン上で “無料” で提供されているコンテンツに、私たちは実は「アテンション」を払っているのだと警鐘を鳴らしました。

　彼は、経済が消費経済から情報経済へ移行するのと同時に、私たちのアテンションが貴重な資源へと変容しており、アテンションは通貨となると予測。アテンションをターゲットとするビジネスモデルはウェブ以前にも存在しましたが（主にメディア）、ウェブ2.0以降、爆発的に増えたソーシャルメディア企業はこの仕組みを大いに活用しました。

アテンション・エコノミーの現状

　実際、現代のデジタル情報社会において、多くの企業はいかにして私たちのアテンションを引き、そして保つかを追求しています。これは私たちのアテンションが、企業にとってなんらかの価値をもたらすことを示しています。

　こうした背景から、アテンション・エコノミーは主に、プロダクトやコンテンツからの直接的な利益ではなく、広告収入で成り立っているビジネスや経済圏のことを指しています。

　現在の大手テック企業はこのアテンション・エコノミーにおける中心的存在であり、これらの企業の利益の大きさとそれぞれのプラットフォームへのアクセス数は比例関係にあると言えます。

　そうしたソーシャルメディアの特徴であるアテンションの計測が容易であることも、アテンション・エコノミーの発展に拍車をかけています。アクティブユーザー数、PV数、いいねやシェアの数などは、数量データとして一目瞭然であり、なおかつユーザー自身もこれらの数を自身で計測することができます。

　具体的には、アメリカの成人人口の73%が毎日なんらかのオンラインプラットフォームにアクセスしているという統計が出ており、さらに2020年のデータによると、広告出稿先として真っ先に挙げられるFacebookのデイリーアクティブユーザーは18億人で、収益の97.9%が広告収入となっています。

　オープンでなににでもアクセス可能なウェブ環境は、クリエイターたちにとっては天国であり地獄でもあります。

　あらゆるクリエイタープラットフォームを駆使することで、自分のコンテンツを作成することは数十年前に比べて飛躍的に容易になりましたが、同時に、コンテンツをだれかに見つけてもらい、楽しんでもらうところまで辿り着くのはとても難しくなりました。

　これは創作活動を小さく始めようとしている人が成功する確率を狭めてしまうおそれがあります。実際、現在のクリエイター・エコノミーには中流階級が存在せず、収益がトップ1〜2%に集中しているとハーバード・ビジネス・レビュー誌も報じています。