TikTokで成果をあげるための最短ルートとは
Leading Communicationの設立は2020年。560名のTikTokクリエイターを抱えるプロダクション事業部を抱えるほか、2021年にはTikTokを中心としたSNSマーケティング事業部を立ち上げ。戦略、施策の実施から分析まで3,000件以上の実績を持つ。
同社でSNSマーケティング事業部 取締役兼事業本部長を務める井上氏はまず、数字を交えながら、TikTokの現在のポジションを説明した。
TikTokの日本におけるMAUは2,800万人。1日の平均視聴時間は70分。井上氏は、「TikTokは『若者向け』のプラットフォームというイメージが強いが、コロナ禍以降ユーザーの年齢層は上がっており、男女比も半々」だと補足する。それが、企業のTikTok参入の追い風にもなっているのだ。
TikTokの特徴は、アルゴリズムによってフォローしていないアカウントの動画やほかのプラットフォーム上での検索に関連した動画が流れてくるため、新しい発見が生まれること。また最近では、気になるお店を検索しそのまま予約したり、不動産の動画を見て実際に家を借りたり、TikTok上で情報を得て行動に移すユーザーも増えている。これらをふまえると、TikTokでマーケティング施策を行う場合の強みは、「圧倒的にリーチがとれる」ことであると言えるだろう。このような特徴があるため、ユーザーは初めて目にした動画にも好意的な態度で、いいねやコメントをつける傾向があるのだ。
また井上氏は、使いかたによってはリーチだけでなく、「ファネルのいちばん上の認知獲得から最後の購入に至るまで効果を発揮するアプリ」であると、TikTokの可能性の広さを強調。続けて、TikTokで成功するためには「文化やトレンドに乗ることが最短ルート」だと語った。
TikTokが登場した当初はダンス動画などが多かったが、今では美容系やVlog、マンガ、アニメなどさまざまなジャンルの動画が流れている。激しく変化するトレンドをしっかりキャッチし、それを自社に合った形に落とし込んでいくことが、企業のアカウントやコンテンツを伸ばす近道だ。
ただし、単にトレンドに乗るだけではなく、大切なのは「自社の個性と掛け合わせる」ことだと井上氏。「トレンドのダンスをしたり、楽曲を使っていたりしているだけでは、再生数が伸びてもエンゲージやフォロワー数の増加にはつながりづらい」のだと言う。しかし、自社のやりたいことや伝えたいことだけを詰め込んだとしてもあまり再生されない。企業のTikTokかアカウントが陥りやすい失敗である。
TikTokで成功するには、TikTokの文化やユーザーの特性を捉えたうえで、いかに「最後まで視聴してもらうか」「好意をもってもらうか」「バズらせるか」を追求する必要があるのだ。
