ゲッティイメージズ ジャパンは、ストックフォトサイト「iStock」のビジュアル調査「VisualGPS」の結果をもとに、中小企業や小規模事業者向けに「エコ意識の高い消費者を惹きつける5つのビジュアル戦略」を公表した。
調査によれば、日本国内では83％の人が日常生活で気候変動の影響を感じており、68％が「地球に悪影響を与えないよう意識的に行動している」と回答した。また38％がカーボンフットプリント削減に積極的に取り組む一方で、43％が「自分の価値観と一致する企業にお金を使いたい」と考えている。すなわち、サステナビリティへの姿勢が消費者の購買行動を左右している。
エコ配慮への取組みの有無に関係なく、企業がどのように活動を“見せるか”が評判構築に大きく影響する。iStock調査によると、日本では48％が「エコフレンドリー」の表示を信用していない。つまり実体のある活動と、それを的確に伝えるビジュアルの両立が不可欠であることが示された。
この課題に対しiStockのクリエイティブ部門は、効果的なビジュアル活用として、「1.リアルな活動写真の使用」「2.結果でなく努力の過程を見せる」「3.わかりやすい具体的な変化を伝える」「4.顧客や従業員など“人”を中心に据える」「5.一貫した実践をビジュアルで示す」5つの戦略を提案。カタログ的に抽象的な画像やポーズを繰り返すのではなく、実際のリサイクル取組、素材の入れ替え、日常の省エネなど、地に足のついた事例を率直に伝えることが効果的とした。
また、消費者の多くが「ESGの意味がよくわからない」と答えているという調査データも明らかにされた。そのため抽象的なキーワードよりも、たとえば「生分解性包装への切替」や「プラスチック削減」など、具体的変化を画像や動画で示すことが消費者の信頼につながるとされている。
iStockはこの分析をもとに、中小企業が日々のサステナブルな努力をビジュアルで明瞭かつ誠実に伝える重要性を指摘した。
