Shortsの収益化でクリエイター囲い込みを狙うYouTube 短編動画をめぐる競争のゆくえ

Shortsの収益化でクリエイター囲い込みを狙うYouTube 短編動画をめぐる競争のゆくえ
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2022/11/09 08:00

 ソーシャルメディア市場では、TikTokの影響により、短編動画機能を拡充する動きが広がっている。代表的なのはInstagramのReelだが、YouTubeもShortsの機能とコンテンツの強化に注力している。また最新の報道によると、TwitterもTikTokのような短編動画機能を拡充する方向で動いていると言われており、短編動画をめぐる競争は激化の一途となっている。対TikTokでは、InstagramのReelが有望株として注目されてきた。一方YouTubeが2023年にもShortsの収益化を実装する計画を発表したことで、収益に満足していないTikTokクリエイターの多くがYouTubeに流出する可能性も高まっており、Shortsが大きく前進する公算もある。本記事では、Shortsの収益化の動きを切り口に、短編動画をめぐるソーシャルメディアの動きを追ってみよう。

2023年から収益化する計画を発表したShorts、ふたつのポイント

 YouTubeはShortsの収益化計画を2022年9月の公式ブログにて明らかにした。

 この発表におけるポイントはふたつ。ひとつはShortsクリエイターの収益化基準が明確になった点、もうひとつはShortsに広告が配信され、その広告収益がクリエイターに分配される仕組みが導入されることだ。2023年はじめに導入されるこの新しい仕組みは、TikTokやReelなどでは見られないもので、クリエイターのShorts利用を促すものだ。

 まず、ひとつめのポイントに挙げた、Shortsクリエイターにおける収益化基準の明確化について細かくみていこう。

 YouTubeで収益化するには、YouTubeパートナープログラム(YPP)に申請し承認される必要があるが、申請するためにはふたつの基準をクリアしなければならない。ひとつはチャンネル登録者1,000人以上、2点めは過去12ヵ月間の動画視聴時間が4,000時間以上というものだ。

 Shortsクリエイターにとって問題となるのは、ふたつめの視聴時間。この「4,000時間」は、Shortsではない通常の動画による視聴時間のことで、Shorts動画がいくら視聴されても申請基準としてカウントされないのだ。Shorts動画は一般的に通常動画に比べ視聴数が多くなり、露出が増えることで登録者も増えやすいといわれている。このため登録者1,000人は比較的容易に超えることができる。しかし、Shorts動画だけでは4,000時間の条件を満たすことは現実的には不可能であり、通常の動画を織り交ぜたチャンネル運営が求められる。

 今回の発表では、ShortsクリエイターがShorts動画のみで申請基準を満たせる条件が明らかにされた。それは、登録者1,000人以上と過去90日のShorts動画再生回数が1,000万回以上というもの。この条件を満たしYPPに認証されることで、広告収益を得ることが可能となるのだ。

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