日経BPは、マーケティング専門メディア「日経クロストレンド」が作成した技術、マーケティング、消費の潮流を見極める「トレンドマップ 2020冬」を発表した。
同調査は技術、マーケティング、消費の3分野の中から中長期的に注目すべきトレンド（潮流）の見極めを目的とし、2020年2月に実施。同メディアの活動に助言する外部アドバイザリーボード約50人と、編集部の記者など各分野の専門家にアンケートを行った。分析結果は、編集部が選定した技術24キーワード、マーケティング25キーワード、消費25キーワードに対して「現時点での経済インパクト」と「将来性」を5段階で尋ねてスコアをつけマッピングしている。調査の実施は2018年夏、2019年冬、2019年夏に続く4回目。
前回の2019年夏調査と比較し、将来性スコアがもっとも伸びたのが、技術は「AR／VR／MR」、マーケティングは「D2C（ダイレクト・トゥ・コンシューマー）」、消費は「MaaS（モビリティ・アズ・ア・サービス）」。また、経済インパクトでは、技術は「スマートフォン」、マーケティングは「DMP（データ・マネジメント・プラットフォーム）」、消費は「ジェンダーフリー」が、スコアを伸ばした。
同調査で、経済インパクト、将来性スコアの上位3位に入ったのは、下記の通り。なお、最新トレンドマップの全キーワードは、同メディアのウェブサイトで公開した。
技術分野は新キーワード「都市OS」が急浮上
経済インパクトの1位は「スマートフォン」、スコアは5点満点中の4.75となった。これは、18年夏、19年冬、19年夏の調査でも同じ結果。一方、将来性の1位は「AI（人工知能）」で、スコアは4.64。引き続き重要キーワードとしての認識が強く、経済インパクトも3.86と高く評価されている。また、AIに続いたのが、「自動運転」で、将来性スコアは4.54。そして、モノのインターネット「IoT」（4.39）と、新たな通信規格「5G（第5世代移動通信システム）」（4.39）が、上位に挙がっている。
また、技術分野では、今回の調査から「都市OS」「遠隔医療」「DX（デジタルトランスフォーメーション）」「バーチャル・ヒューマン・エージェント」という4つのキーワードを追加。このうち、将来性スコアで上位につけたのは、「都市OS」（4.29）、「遠隔医療」（4.29）、「DX」（4.19）の3つとなった。
都市OSとは、交通や医療、エネルギー、流通、観光など、さまざまなデータを分野横断的に収集・整理したデータ連携基盤のこと。デジタル化された都市、スマートシティを形づくる重要なベース技術となる。世界最大のデジタル技術見本市「CES 2020」で、トヨタ自動車が発表した未来都市構想「Woven City（ウーブン・シティ）」が象徴するように、未来のまちづくりに対する関心が高まっている。
マーケティング分野は「D2C」に注目
マーケティングの経済インパクト、将来性スコアの1位は、いずれも「EC（ネット通販）」となった。一方、前回の2019年夏調査から大きく将来性スコアを伸ばしたのは、「D2C」（4.07）。
D2Cとは、顧客に直接商品を販売するモデルのこと。従来のSPA（製造小売り）との違いは、多くのD2Cブランドがオンライン発である点である。アメリカではユニコーン企業（評価額10億ドル以上の未上場企業）が相次いで生まれており、日本でも丸井グループがD2Cの支援に特化した子会社を設置し、D2Cを丸井が目指す次世代店舗の戦略の要に据えるなど、期待感が高まっている。
また、マーケティング分野では今回の調査から「SDGs（持続可能な開発目標）」「ファンベース」「アドベリフィケーション」「信用スコア」という4つのキーワードを追加した。このうち、「SDGs」は将来性スコア4.17で2位につけており、関心の高さを物語っている。
消費分野は「キャッシュレス決済」と「MaaS」に注目
消費分野の経済インパクト1位は「コト（体験）消費」でスコアは3.71。2位の「キャッシュレス決済」（3.66）は、将来性スコアでも2位（4.40）につけた。「100億円キャンペーン」などで注目を集めたPayPayを筆頭に積極的なマーケティング投資が行われているうえ、2019年10月の消費税率引き上げに伴う「キャッシュレス・消費者還元事業」を受けて利用者が急増していることが要因だと考えられる。
また、将来性スコアの1位は「MaaS」で4.53。MaaSとは、あらゆる交通サービスを統合し、ひとつのスマホアプリを通じてルート検索、予約、決済機能にアクセスできるようにするサービスのこと。日本ではトヨタ自動車の「my route（マイルート）」や小田急電鉄の「EMot（エモット）」など、各地でサービス展開がスタートしている。
その中で生まれている新潮流が、MaaSと異業種の連携モデル。MaaSアプリに飲食店のサブスクリプションサービスを取り入れたり、マンション住民向けにオンデマンドの乗り合いバスを提供したりと、他産業を巻き込んだ取り組みが進んでいる。人々の移動の先には「目的」があり、そこには消費を捉えるチャンスがあるため、消費キーワードとしてMaaSへの期待が高まっていると見られる。
