会員数、総記事数ともに大きく成長 公共サービスでの活用も加速
冒頭で登場したCEOの加藤貞顕さんはここ1年のトピックとして、クリエイターエコノミーの勃興や新型コロナウィルスの影響で社会全体が大きな変化を体験したことなどに触れたのち、noteにおける成果を共有。
2021年3月時点での会員登録者数は約380万人、総記事数は約1,500万件にのぼったことを発表した。昨年同月の数値と比較すると、会員数は1.8倍、総記事数は約2倍へと成長。また「とくに大切にしている」という記事へのリアクション「スキ」の数が記事の増加数より伸びており、年間スキ数は3.1倍、年間サポートの件数は2.9倍となっている。
続いて、クリエイターのnote開始から運用までをサポートするnoteディレクター・志村優衣さんはこの1年を振り返り「noteの使われかたが飛躍的に広がった」と述べたあと、noteで活躍するクリエイターの事例を紹介。
なかでもこの1年利用が加速したというのが、学校や自治体などの公共サービスだ。コロナ禍をうけnoteは社会のインフラやカルチャーを支援するために、2020年4月から学校、自治体、文化施設へnote proの無償提供を開始。さまざまな取り組みを都民に伝えるため発信をスタートした東京都の「東京都庁公式アカウント（広報課）」、オンライン展覧会を800円で販売したことでも話題を呼んだ「太田記念美術館」、N高とS高が課題解決型のプロジェクト学習「プロジェクトN」など、合計62のアカウントが誕生した。
また、noteではゲームやスポーツカテゴリを盛り上げる施策にも取り組んだ。その成果もあり、ゲームジャンルの投稿数は4.6倍に増加。ポケモンカードやeスポーツに関する記事がとくに盛り上がりを見せたという。一方スポーツは、チームや選手、ファンによる発信も増加。サッカーや野球などが人気のトピックとなり、プロサッカーチーム・川崎フロンターレでは、選手のインタビューをnoteに掲載したり、サポーターからの投稿を募集しマッチデープログラム本誌に投稿する取り組みも実施されている。
プロの作家やメジャーデビューしているアーティストの間でも、noteの活用は増加した。小説を音楽にするユニット「YOASOBI」は、ライブレポートの公募企画を実施。視聴者はライブ中に自由にスクリーンショットを撮影するという新しさも話題を集めた。テレビ雑誌「TV Bros.」は、1987年の創刊以来初となるウェブ版を月額500円で配信開始。読者からの投稿企画も行っている。
そのほかにも、KIRINやパナソニック、ぺんてるといった企業がミッションや社員の思いなど消費者の共感を呼ぶようなコンテンツの発信に取り組んでいることを受け、志村さんは次のように語った。
「noteでは企業も個人もひとしく人であり、クリエイターであると考えています。noteにとってなによりも大切なのは、発信によってクリエイターの人生を後押しすること。企業と個人が交流することで、愛着が育っているのではないでしょうか」
