デザイナーもプロダクトにコミットを デザイナー組織立ち上げと変遷を振り返る
――まずは、ご経歴と入社の経緯から教えていただけますか？
大学は文学部の英文科でした。ずっとサッカーをやっていたこともあり、美術やデザインを意識したことも、アカデミックに学んだ経験もありません。
そんななかデザインに出会ったのは、大学4年生のときに出版社でアルバイトをしていたときです。いまから25年ほど前は出版社の編集部や制作環境がデジタルに少しずつシフトしていこうというタイミングでした。そこで編集部で制作している本を紹介するホームページを作る際、若くてパソコンを触ってそうだからという理由でページ制作を打診されました。それがウェブデザインに触れた最初の経験だったのですが、パソコンに触ったり美術が好きだったこともあり、スムーズに始めることができました。それと並行して、簡単なフライヤーや書籍のデザインも行うようになり、デザインのおもしろさを感じるようになっていきました。
大学卒業後は、仕事に邁進するまえにイタリアに住み、学びたいという夢を実現すべく、その生活費を稼ぐため出版社でのアルバイトを続け、2000年にイタリアに渡りました。アルバイトで身につけたDTPやコーディング、デザイン系ツールのスキルを活かし、イタリアで仕事をもらうこともできましたが、仕事をするうちに技術的に日本のほうが進んでいることを実感。当初3年ほど住む予定でしたが1年で帰国し、フリーランスとしてデザインの仕事を始めました。
しばらくはフリーランスとして働いていたのですが、2006年ごろ、関わっていたプロジェクトの発注先がアライドアーキテクツだったことが、現在にもつながる出会いです。その仕事にはフリーランスとして長く携わっていたのですが、2011年に当時の担当エンジニアから声をかけてもらったことを機に、業務委託としてアライドアーキテクツの仕事を引き受けるようになりました。
そして2013年、フリーランスの仕事をすべて精算してアライドアーキテクツに入社。自社プロダクト専任のデザインチームを立ち上げるころだったため、プレイングマネージャーとして、チームをマネジメントすることが求められていた役割でした。当時37歳だったのですが、自身のなかではとても大きな決断でしたね。2019年からプロダクトカンパニーのCDOをつとめています。
――アライドアーキテクツの事業や組織の体制について教えてください。
アライドアーキテクツは、SaaSビジネスとデジタル人材ビジネスのふたつを軸に、マーケティングDXの支援事業を展開しています。現在では国内事業だけではなく、中国への事業進出の支援や、海外の企業さま向けにクリエイティブサービスなど、国内外とわず、事業の範囲は多岐にわたっています。
アライドアーキテクツでは、会社の成長にともない社内カンパニー制度が採用され、各カンパニーが独立採算制で進めています。SaaS事業を担当するプロダクトカンパニー、ソリューション事業を担当するソリューションカンパニー、中国進出のご支援をするクロスボーダーカンパニーの3つです。
私が所属しているプロダクトカンパニーでは、「Letro」というUGCを活用したプロダクトやTwitterプロモーション統合管理ツール「echoes」、2020年5月に立ち上げた動画制作ツール「LetroStudio」、など、マーケティング活動を支援するSaaS型プロダクトにおける、開発、運営、販売といったすべてを担っています。
――なかでもデザイナーはどのような組織体制になっているのですか？
以前は、受託制作を行うウェブソリューションという部署に、デザイナーやディレクター、フロントエンドエンジニアが所属していました。デザイナーに関しては、全員がウェブソリューション部に在籍していた形です。そのため自社プロダクトを開発するときは、その部署のデザイナーのリソースを借りて行っていました。
ただ、すでにエンジニアは自社プロダクト専属のメンバーがいるなかで、デザイナーがプロダクトにコミットしていないのは良くないのではないか。デザイナーも専任の組織を作るべきではないかという話を、2013年頃に前任のマネージャーとしていました。その流れのなかで、ウェブソリューション部のなかでも自社プロダクト専任のデザイナーチームと、受託制作をするチームのふたつに、まずは分けることにしたんです。その後にカンパニー制度が導入され、自社サービスを専任で開発しているデザイナーたちが自然とプロダクトカンパニーに合流していきました。
現在、プロダクトカンパニーで自社プロダクトに直接関わっているデザイナーは、私と業務委託のメンバーふくめて5名です。私がとくにみている自社プロダクト専任のデザイナーたちは、ひとつのプロダクトに対しひとりのデザイナーが担当することを理想としていますが、兼任しながら進めているのが実情です。
