アプリが適しているのは「コアファンの育成」
ヤプリが提供するのは、プログラミングのコードを書かずにアプリの構築ができるノーコードのプラットフォーム「Yappli」だ。Yappliを導入している企業は、飲食や小売業から、BtoB企業などさまざま。「特定の業界や用途に特化しているわけではなく、幅広く支援できるのがヤプリの特徴のひとつ」と神田氏は語る。
ECにおけるアプリのユーザーは、コロナ禍以前と比較すると30％近く増加。デジタルの利便性を実感したユーザーは、外出の規制が緩和されていく中でもリアルにおける買い物とECアプリを使い分けるようになったため、2021年と2022年を比較してもセッション数は伸びているのだ。
「消費者にデジタルの環境をしっかり用意すること。それが企業やブランドとしてもいっそう大切になってきているのではないでしょうか」（神田氏）
だが、ひとくちにデジタルと言ってもその接点は多岐にわたる。企業はこれらをどのように使い分ければ良いのだろうか。神田氏はアプリならではの特性を解説するため、次の図を提示した。
これは、ユーザーと企業のつながりごとに、ウェブサイト、SNS、アプリがどのようなユーザーに届くのかを示したものだ。ピラミッドの上段がコアファン向け、下段が新規ユーザー向けとなっている。
「最近ではTikTokをはじめとしたSNSの活用が広まりました。また、検索をしなくてもSNSのレコメンドによって気になる商品と出会えるなど、情報収集の手段は多様化しています。その中でアプリが適しているのは、ユーザーとのつながりを深めること。コアファンの醸成に非常に向いていると言えます」（神田氏）
スマートフォンの画面にアプリのアイコンを設置すると自然と目に触れる機会が増えるため、ユーザーが再訪しやすくなるという効果もある。「ちょっと気になるけれどお店に行く時間はない」というユーザーでも、アプリを見れば新作商品の情報などを簡単にチェックすることができる点もアプリのメリットだ。
また、アプリではプッシュ通知でリアルタイムに情報を届けたり、コンテンツをストックしたりすることも可能。こういったアプリの特徴を活かし、長く深いつながりを醸成するために用いるのが適切な活用方法だと言えるだろう。
